「人と企業のマネジメント」をテーマに継続的改善を行い、顧客満足の向上に努めて行きます。

HOME > ISO取得・運用事業 > ISOとは

ISOとは


【TOP】9001.jpg

ISO(国際標準化機構)=組織


ISOは、International Organization for Standardization」の略であり、日本語では『国際標準化機構』と呼ばれています。
「相等しい」「同等」を示すギリシャ語のISOS(アイソス)』が名前の由来と言われています。1947年に設立し、本部はスイスのジュネーブにあります。国際的な規格を作成する民間・非営利団体として、現在は150ヵ国以上の国々がISOに加盟し活動をしています。グローバル化した社会において、国や顧客間で製品・サービスに対する考え方にはズレが生じるため、ISO規格によって世界で共通のルールを作る必要があります。

ISO(国際標準化機構)の活動

ISOは、国際間の取引をスムーズにするために『規格=標準』を作る活動を行っています。

もともと工業製品の国際規格を作っていましたが、その後、企業の経営管理の仕組み(マネジメント)についての国際規格も作るようになりました。

ISO規格は、製品規格・試験規格・マネジメントシステム規格等、多岐にわたっています。

例)
■製品規格:ISO(イソ)ねじ
■試験規格:ISO17025
■マネジメントシステム規格:ISO9001(品質),ISO14001(環境)

製品規格の例

1

クレジットカード:ISO/IEC7810 ID-1

クレジットカードのサイズやデータの記録位置などが異なると、磁気部分を読み取る機械もカード規格のバリエーションごとに用意しなくてはならず、導入のコストがかかる。また、決済する際にミスを誘発する可能性もある。そのため、クレジットカードのサイズは、国際規格「ISO/IEC7810 ID-1」に決められている。縦53.98mm、横85.60mm、厚み0.76mmで、この縦と横の比率は、1:1.618の「黄金比」と呼ばれる比率に近くなっている。
黄金比とは、誰もが無意識のうちに美しいと感じてしまう、数学的な比率のこと。

<黄金比事例>
建築「サグラダ・ファミリア」/絵画「モナリザの微笑」/「Apple社のロゴマーク」など。

連動の様子

例2

非常口:ISO6309

3000あまりの中から、識別性テスト、デザイン評価、心理テスト、照明実験、煙の中での見え方テストによる審査を経て選出。1987年、ISOに日本発国際標準化規格としてISO 6309「安全標識」(Safety signs)に組み込まれる。以来、日本が生んだ世界標準デザインとして、現在まで使用され続ける。

連動の様子

3

コピー用紙:ISO216

A列、B列、C列はISO 216で画定されている紙の仕上がり寸法の国際標準である。ドイツの工業規格 DIN 476が基になっており、世界各国で使われている。仕上がり寸法とはノートやコピー用紙など、製品に仕上がった紙の寸法である。
A列ならもとの大きさを「A0」、それを長辺で半分にしたものを「A1」、更にA1を半分にしたものを「A2」という具合に呼びサイズを下げていく際に長辺を半分にすることにより縦横の比率(白銀長方形)が同じ(つまり相似)になるように設計されている。しかし規格寸法は1mm未満の端数が出た段階でその端数値が切り捨てられるため、逆算で単純に短辺を倍にすることによりサイズを上げていくと規格寸法の数値に誤差が生じる。日本では「A1」を「A全」、「A0」を「A倍」と呼ぶことがある。

連動の様子

マネジメントシステム規格の例

マネジメントシステムの種類

マネジメントシステムとは、組織の目標を達成するための「仕組み」になります。
企業は、お客様が期待する結果を提供し続けることにより信頼を得ることができます。製品・サービスの品質、環境への負荷、食品の安全性、情報セキュリティ・事業継続など、期待される結果は様々です。

マネジメントシステムとは、これらの期待に応えるための
仕組み」を指します。

取引先企業の情報を十分に得ることができない場合、国際的な標準であるISOのマネジメントシステム規格を取得しているかどうかが、その企業を知るひとつの目安になっています。

ISO種類

規格の構成

2015年末にISO9001,ISO14001規格の改訂が行われ、ハイレベルストラクチャ(上位構造)付属書SL(規格間の整合性を合わせるための内部指針文書)の採用により、他のマネジメントシステムとの全体的な構造、主要な要求事項が同じになりました。内容に大きな変更はありませんが、細分化されたことにより、日々の業務に組み込みやすくなりました

また、経営品質の向上を問われる内容になったことで、トップの積極的関与が求められるようになりました。

経営品質の向上には、良くも悪くも会社の現状を知る必要があります。マネジメントシステムを用いて現状把握を行うことで、自らの立ち位置を知り、どこに問題があるか、本当に取り組むべきことなど、解決すべき課題が明確になります。
high_level.png

当社の活動について

電話でのお問い合わせ

03-3239-8721

お見積もり・お問合せ

お問合せはこちら